人手不足や働き方改革、企業間の競争激化を背景に、昨今では生産性向上の圧力が高まっています。生産性の評価指標の一つとして人時生産性が挙げられますが、人時生産性はどのような特徴を持った指標なのでしょうか。この記事では人時生産性の概要に加え、その活用方法や計算方法、人事生産性向上のためのポイントについて解説します。
目次
1. 人時生産性とは
人時生産性とはどのような意味の言葉なのでしょうか。以下では、まず生産性や人時生産性の定義について解説します。
1-1.人時生産性の定義
そもそも生産性とはなんなのでしょうか。生産性とは様々な意味で用いられている言葉ですが、特に指標として生産性を用いる場合、生産性とはインプットに対するアウトプットの割合を意味する数値情報となります。
生産性を表すための指標は様々です。例えば、投入した資本に対して生み出された利益により計算される「資本生産性」や、付加価値のうち人件費率を表す「労働分配率」などの指標が存在します。
生産性を表す指標のうち、人時生産性とは投入された労働時間に対して生み出した利益を示す指標です。具体的には「従業員1人が1時間あたりどれくらいの粗利益を上げたか」により計算されます。
1-2.労働生産性との違い
人時生産性と近しい指標として、労働生産性が挙げられます。労働生産性も人時生産性と同じく投入された労働量に対して生み出された利益を表す指標ですが、両者にはどのような違いがあるのでしょうか。
労働生産性は従業員1人当たりが生み出した粗利益を示す指標です。例えば、10人の従業員がいる会社が年間で5000万円の利益を生み出したとしたら、この会社の年間の労働生産性は500万/人となります。従業員1人が1時間当たりに生み出した粗利益により計算される人時生産性と比較して、労働生産性は大まかに生産性を計るために用いる指標となります。
2. 人時生産性の活用方法
人時生産性はどのように活用できるのでしょうか。上述の通り、人時生産性を用いると詳細な生産性の把握が可能であることから、製品別やプロジェクト別、チーム別、ライン別といったように個別の範囲を対象とした生産性の把握に適しています。一方で、会社全体など、より大まかな生産性の把握のためには労働生産性が適しているといえるでしょう。
人時生産性の集計単位を1か月などの長期間とすれば、定常的な無駄や非効率な作業が明らかとなります。ある生産ラインの人時生産性が他のラインと比較して差がある場合、何らか効率的な生産を阻害している原因があるはずです。
一方で、1日など短期間で人時生産性を確認すれば、生産性の低下を招く突発的な問題発生を監視することができます。人時生産性をチェックし、もし急激に生産性が低下していることを検知したら、現場のトラブルや混乱、作業不備など、生産性を低下させる原因が発生している可能性があります。
3. 人時生産性の計算方法
以下では、人時生産性の計算方法について解説します。
3-1.計算式
人時生産性は、「粗利益÷総労働時間」で計算することができます。この際、計算項目とする粗利益や総労働時間は、生産性を計る対象ごとに把握する必要があります。
例えば、ラインごとに人時生産性を計算したいのであれば、ラインごとの粗利益や総労働時間を計測する必要がありますし、プロジェクト単位で人時生産性を計算したいのであれば、プロジェクトの粗利益や総労働時間の計測が必要です。
よって、人時生産性を計算するためには、プロジェクトやチームごとで正確な実績を把握できる仕組みを設けなければなりません。
3-2.計算の例
以下では、プロジェクトX、Yを例としてそれぞれの人時生産性を計算してみます。
・プロジェクトX：
従業員Aの労働時間 100時間、従業員Bの労働時間 160時間、従業員Cの労働時間 140時間
粗利益：200万円
・プロジェクトY：
従業員Aの労働時間 80時間、従業員Bの労働時間 100時間、従業員Cの労働時間 70時間
粗利益：150万円
プロジェクトXの人時生産性は、粗利益200万を総労働時間400時間で割った5,000円/時間となります。一方で、プロジェクトYの人時生産性は、粗利益150万を総労働時間250時間で割った6,000円/時間となります。
よって、プロジェクトYのほうが粗利益の額自体は低いものの、より効率的に利益を生み出せていることが分かります。
4. 人時生産性を向上させるためには
それでは、人時生産性を向上させるためにはどのような取り組みが必要なのでしょうか。人時生産性を向上させるための基本的な考え方は、計算式の分子である「粗利益」の向上と、分母である「総労働時間」の削減の2つとなります。
しかし、ITシステムの受託開発に代表されるような受託生産型のビジネスにおいては、一般的に受注金額を増加させることは容易ではなく、売上や粗利益を向上させることは困難です。そこで、人時生産性を向上させるポイントは「総労働時間をいかに削減するか」となります。
総労働時間の削減のために実施できる取り組みは様々ありますが、まずは計算要素となる作業工数の正確な把握に取り組むことが大切です。総労働時間の削減をいくら目指していても、実績値を把握できなければ改善策が効果を発揮しているかもわかりません。もし、現時点で正確な作業工数の把握ができていなければ、まず工数実績の収集から始めることが重要となります。
5. 人時生産性の改善につながる工数管理とは
上述した通り、生産性改善のためには作業工数の把握が重要となりますが、一方で作業工数の入力は煩雑で、従業員やプロジェクトメンバーからは避けられがちな作業となりやすいです。いくら工数の入力をお願いしたとしても、入力内容が不正確であったり、そもそも工数の入力が行われなかったりします。当初は丁寧に入力されていた工数が、徐々に入力されなくなってしまうようなケースもあります。
当社の工数管理ツールであるクラウドログは、このような工数入力に関する課題を解決するサービスです。クラウドログでは、工数入力の手間を最小化するために、ドラッグアンドドロップを中心とした直感的でグラフィカルな入力インターフェースを提供しています。また、GoogleカレンダーやOutlookと連携することで、会議の実績から自動で工数入力を行うなど、工数入力の負荷低減を実現します。
クラウドログを用いることで、人時生産性の改善の一歩として正確な実績の把握が可能となるでしょう。
まとめ
この記事では、人時生産性についてその活用方法や計算方法、また人時生産性の向上のためのポイントについて解説を行いました。生産性向上は日本企業における共通的な課題として認識されており、多くの企業で生産性向上の取り組みが進められています。生産性を向上させるための第一歩は、正確な実績の把握にあります。ぜひ、生産性の向上に向けた第一歩として、工数管理ツールを導入してみてはいかがでしょうか。
